東京証券取引所（東証）が1999年11月に開設した新興企業向け株式市場。従来の一部、二部市場と並立する独立の市場と位置づけられる。マザーズという名称は、「高成長新興企業のための市場」という意味の英語の略語。東証は、以前から新興企業向け市場の開設を検討していたが、1999年6月にナスダック・ジャパン構想が発表されたことで具体化を急ぐことになった。当初、インターネット関連の企業を中心とする市場をめざしたが、2000年前半のドットコムバブル崩壊や上場企業による不祥事などで市場イメージを低下させる結果となった。その後、上場廃止基準の強化など市場改革を進め、04年には初めて外国企業も上場した。