アメリカの経常収支赤字の増大を受けて、ドル高是正を狙いとした主要国間の為替レートへの協調介入。名前の由来は、1985年に日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスの主要5カ国の首脳が集まり、ニューヨークのプラザホテルで合意されたことによる。ドル高是正によってアメリカの貿易赤字を減らし、同時に日本の輸出競争力を抑えて、日米間の経常収支不均衡を縮小することを狙いとしていた。アメリカ国内産業の弱体化で動揺しつつあった「ドル本位制」を維持するためになされた政府主導型の為替レート調整策としての性格をもつ。この合意によって、1ドル250円近辺であった日本の為替レートは、わずか1年の間に1ドル150円へと急激な円高を経験することになる。急激な円高による不況を懸念してなされた日銀の金融緩和は、金融機関による過剰な貸し出しをもたらし、不動産や株式などの資産価格を騰貴させ、その後のバブル経済をもたらした。