森林がもっているさまざまな公益的機能を一定の前提を置いたうえで、定量的に貨幣価値で評価、試算したもの。林野庁の最近の試算に、1991年（39兆2000億円）と2000年（74兆9900億円）とがある。内訳は、（1）森林による降水の貯留、洪水・渇水防止、水質浄化などの水源涵養機能（1991年4兆2600億円、2000年27兆1200億円）、（2）地表の浸食・崩壊を防ぐ土砂流出・崩壊防止機能（8兆1600億円、36兆7000億円）、（3）人に安らぎを与え、余暇の場を与える保健休養機能（7兆6700億円、2兆2500億円）、（4）野生鳥獣保護機能（6900億円、3兆7800億円）、（5）二酸化炭素の吸収や酸素の供給など大気保全機能（18兆4000億円、5兆1400億円）。二つの評価額に大きな差があることをみても、評価の難しさが理解できる。