情報化の進展にともない必要性が高まる、(1)パソコンなどの情報通信機器を操作する能力、(2)コンピューターソフトやコンピューターネットワークで提供されるさまざまなサービスを自在に活用できる能力、(3)情報に関連する制度などについての知識、倫理など、情報化社会に適応するための基礎的な能力をいう。情報リテラシーに関する教育が十分でないと、一部の人々が情報化の利益を十分享受できず、社会的、経済的に不利な立場に置かれることも考えられ、このような情報に関する能力格差を生じさせないような社会的取り組みが必要である。アメリカではクリントン政権（1992年～2000年）がこの問題を取り上げ、リテラシーの習得の機会および情報通信手段へのアクセスの機会の格差を捉えてデジタル・デバイドと名づけ、国を挙げて取り組む政策を打ち出したことから、世界各国でも対応策が検討されるようになった。