従業員が私的に保有する情報端末機器などを職場に持ち込み、業務にて利活用すること。私的デバイス利用などと訳される。業務に利用する情報端末機器（ノートPCやスマートフォン、タブレット端末）などについては、これまで会社側が端末を購入し従業員に貸与し、通信費などの負担をおこなってきた。しかし、社員側は私的保有端末と会社支給端末と複数の端末を保有管理する必要があった。そこで、会社側は、BYODを認め、その導入を進めている。BYODの導入により、企業側はこれまで負担していた端末購入費用や通信費の削減が可能となり、社員側は、普段から使い慣れた端末で仕事ができるメリットがある。また、BYODでは、情報端末機器の単純な利用だけではなく、持ち込んだ端末機器からネットワークを通して、電子メールの受送信、ファイルサーバーなどへのアクセスを許可しているケースもある。しかし、私的端末であるために、端末に対するソフトウエアやアプリケーションなどの管理やセキュリティーレベルを一定に保つなどの設定が困難となる。また、紛失や盗難、情報漏洩などのリスクも高まる可能性もあり、私的利用と業務利用の区別をつけるのが難しく、複雑な運用が問題視されている。