消費者が直接機器を利用していない時に消費される電力。例として、リモコン機能を持つ家電製品が指示待ち中の消費電力、本体の主電源を切ってもメモリー、内蔵時計、モニター表示などのために消費される電力、プラグを接続するだけで消費される微弱電力などがある。1999年には平均的な家庭の消費電力量の9％に相当する待機電力量が発生していたとの国内調査があり、その存在が世界的にも注目された。このため、各国で様々な施策が取られた結果、待機電力の小さい製品や未利用時の省電力モードを搭載した機器が普及した。日本では、2001年、メーカーが自主的にすべての主要家電製品の待機電力を03年度末までに1ワット以下にすることを宣言し、これを実現した。一方で、近年は自動制御やネットワーク対応などで待機電力が増大する機器もあり、さらなる対策が検討されている。