パソコンや携帯電話などの端末からインターネットで注文を受け、食品、日用品を配達するもの。ピーポッド（2001年アホールド傘下）、ネットグローサー、テスコなど欧米企業が先鞭をつけた。日本のネットスーパーは専用の在庫や物流センターを持たず、既存店舗から商品をピックアップして近隣顧客に配達する方式が主流であり、ハイテク活用の現代版御用聞き的性格が強い。新たな物流センター整備や在庫負担その他を必要としないので、その分軽装備で低コストだが、品ぞろえが店舗在庫の範囲内に制約されていることもあり、1回当たりの購入単価は数千円程度で、実店舗の付帯サービスレベルにとどまっている。売れ筋商品はペットボトル飲料やトイレットペーパーなど、かさばる物や重量物で、利益率が低い点も課題である。総合スーパー、食品スーパーの大手数十社が参加、生鮮品から総菜類やギフト、下着まで品ぞろえした食卓.jpのような専門サイトも開設されている。今後品ぞろえが充実するとともに、携帯電話の高機能化や、電子マネーの普及など決済手段の高度化によって、注文がより容易になっていけば高成長も期待される。