2001年施行の電気用品安全法で義務づけられたもので、漏電その他、安全性が確認された電気製品について販売に際して必要とされるマーク。対象となるのは450品目で、一定の猶予期間の後、06年3月末のテレビ、冷蔵庫、洗濯機、電子楽器、音響機器など259品目から表示が義務化され、マークのない製品は販売できなくなるとされていた。しかし、周知徹底されなかったために中小企業が多い中古品販売業者や、旧型製品を愛好する音楽家やマニア的ユーザーから強い反発を受け、運用の緩和を余儀なくされた。その結果、現在では希少性のある楽器や音響機器などは、ビンテージとしてPSEマークなしでも販売が可能となっているほか、メーカーによる検査が義務化される以前に生産された一般の中古品については、レンタル扱いとすることで実質的に、マークなしでも販売できるようになっている。