銀行その他の民間金融機関と企業、官公庁・地方自治体をネットワークで結び、利用者がパソコンや携帯電話を通じたインターネットバンキングやATM（現金自動預入払出機）を使って、各種料金や税金などを支払えるサービス。名称は「いつでも・どこでも・かんたんに」支払えるということを意味する、pay easyに由来する。約1700の金融機関などが参加する日本マルチペイメントネットワーク運営機構が母体となって、2001年10月に運用が開始され、09年現在では、国内のほとんどの金融機関（銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、農漁協、ゆうちょ銀行）が共通の仕組みでサービスを提供している。取引の一つ一つがコード化され、特定化されているために、振込先の口座番号などの入力が不要、夜間休日を含みいつでも即時支払いができる、一部を除き手数料が不要、などのメリットがある。