教育課程審議会答申（1998年）を受けて、各学校が地域や学校の実態等に応じて特色ある教育活動を展開できる時間の確保を目的に、2002年からの学習指導要領の目玉として設けられた時間（小学校105時間、中学校70時間以上）。各学校の創意工夫を生かした教科横断的・総合的な学習や、児童生徒の興味・関心等に基づく学習を通じて自ら学び考え解決する能力を育成し、生き方について自覚を深めることが狙い。「国際理解・外国語会話、情報、環境、福祉・健康」などが例示されているが、具体的な内容・名称とも各学校の裁量に委ねられている。しかし、グローバル化・国際交流の拡大や学校選択制の広まりなどを背景に、この時間に英語教育を行う小学校が増えている。2008年1月の中教審答申を受けて改訂された学習指導要領（小学校は11年より、中学校は12年より実施）では、この時間が削減され、数学・理科・体育・国語・社会・外国語などの授業時間数が増え、また、小学校高学年で外国語活動（英語活動）が年35時間導入されることになった。