住宅の性能を第三者の専門家が客観的に評価する仕組み。2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づくもので、住宅の耐久性、耐震性、省エネ性などの基本性能10分野32項目について主に3～5段階で評価を行うため、建築知識の乏しい一般消費者でも比較検討しやすいなどのメリットがある。これが、15年4月から、省エネ性能について基準が見直され、断熱性能等級においては最高等級の等級4が、従来の省エネ基準である「平成11年基準相当」から「平成25年基準相当」へと一段と高いレベルに引き上げられた。また、新たに一次エネルギー消費量等級が設けられ、最高等級の等級5は「低炭素住宅基準相当」とされた。同時に、従来は10分野のうち9分野27項目の表示が必須だったが、必須項目を4分野9項目として、その他は選択項目として必ずしも表示しなくてもよくなり、簡素化が図られている。