国立成育医療センター内に2005年10月に設置された、妊娠と服薬に関する相談・情報収集事業。「妊娠していると知らずに薬を服用したが胎児への影響が心配」、「持病があり服薬中だが妊娠しても大丈夫か心配」といった質問への回答、また、妊娠と服薬に関する国内のデータが不十分である状況を改善するための情報収集を目的として設置された。相談するには、主治医からの紹介が必要であり、最初の1年の年間相談件数は300件ほどであった。妊婦が医薬品を服用する場合に、危険性を過剰に心配して医師が必要な薬物治療を控えたり、妊婦が自己判断で服薬を中止して母体の健康状態が悪化するケースの減少などが期待される。07年7月以降、かぜぐすり、痛み止め、アレルギーの薬、胃腸薬等、問い合わせの多い薬については、電話で相談できるようになった。