結果を表す要因の変化率をその原因となる要因の変化率で割った値で弾力性ともいう。ある一定期間におけるエネルギー消費（供給）の変化率をGDPの変化率で割ったものをエネルギーのGDP弾性値（GDP elasticity of energy）という。また、エネルギー価格の1％の変化がエネルギー消費（供給）を何％変化させたかを示す指標をエネルギーの価格弾性値（price elasticity of energy）という。一般に、エネルギー価格が上昇するとエネルギー消費は減少することから価格弾性値は負の値になる。その絶対値は民生部門（家庭、業務）、運輸部門、産業部門の順に大きくなる傾向にある。