たとえば、AとBという二つのデータが、しかるべき計算にもとづいて「相関関係がある」とみなされたとする。このとき、「相関があれば、因果関係がある」と判断されることが多いが、それは誤解である。因果関係とは、原因と結果の関係であり、慎重に論じなければならない。
身近な例をあげると、現行の学習指導要領の改訂のとき、授業時間の削減をする論拠の一つが「授業時間数を増やすと成績が下がる」だった。図「授業時間数と成績」が、そのときテレビ番組でも使われたものである。
たとえば、当時トップだったシンガポールでは、週当たり2～3.5時間の授業を受けている生徒が全体の24％で、そのグループの生徒たちの国際調査の試験の平均点が618点である。一方、3.5～5時間の授業を受けていた生徒は全体の76％で、試験の成績は603点と下がっている。このグラフを示しながら、当時の中央教育審議会会長は「多くの国で授業時間数を増やすと成績が下がる。（中略）『時間数を増やせ』と主張する教科がある。これ以上成績を下げてもよいのですか」と主張していた。
だが実は、ここで示された因果関係は、原因と結果が逆になっている。たとえば、シンガポールでは、小学校5年生から成績によってクラス分けをしているが、成績が下位のグループには補習授業で多くの時間をかけている。実際には、この調査の結果から、多くの国で、成績の悪い生徒には補習授業でより多くの時間をかけて対応していることがわかる。
日本において、「授業時間を増やすと成績が下がる」という主張がまかり通ってしまったことは、因果関係の解釈が至らなかった点にも問題があるが、一方で「成績の悪い生徒の教育には金を使わない。そのような生徒に対しては、内容を減らせばよい」という考え方があったことも否めない。

図「授業時間数と成績」