複数の会社が製作費を分担して映画を製作し、著作権の管理を行う方式を製作委員会方式といい、現在の映画製作の主流となっている。映画製作に際して、複数の会社（多くは配給会社、テレビ局、広告代理店、原作の出版社、芸能プロ、新聞社など）に映画製作への出資を募って民法上の任意組合を作り、経済的なリスクを軽減する。出資者は出資した割合に応じて収益の分配を受けるとともに、映画から派生するさまざまな権利を確保することができる。製作にかかわるプロデューサーを出資各社が出すので、クレジットに多数のプロデューサーの名前が列挙されている。製作委員会方式の作品は、多数の会社が絡まることから、とかく無難な内容のものが多くなるのも事実。邦画の多くがこの方式で作られていることから、邦画の硬直化が懸念される一因にもなっている。