man（男性）と recession（不況）を組み合わせた造語で、アメリカの経済学者でミシガン大学教授のマーク・ペリーが2009年から提唱し始めた。不況になり、男性の失業率が女性に比べて高くなる状況をさす。日本では男性不況ともいう。リーマン・ショック後、金融危機に陥ったアメリカでは08年に5.8％だった失業率が、09年には9.3％、10年には9.6％と上昇した。その間、男性の失業率が女性より高くなった時期があり、この言葉が注目されるようになった。マンセッションの原因は、不況の影響で、男性の多い職場である製造業や建設業で大量解雇が行われたためとの分析もある。日本でも、バブル崩壊以後の不況で、製造業や建設業などの就業者が減少した。総務省「労働力調査」によれば、それまで男性が低かった失業率が、1998年には年間を通じて男女間で逆転し、その年の12月は男性4.5％、女性4.3％であった。その差は広がりつつあり、2012年12月では男性4.5％、女性3.9％となっている。