学んだ知識を実践に活用するために必要とされる、経済産業省がまとめた職業能力の指標。若年層は、コミュニケーション力をはじめ、人との接触のなかで仕事を進める能力が不足している、との指摘を背景に、2006年2月に経産省の「社会人基礎力に関する研究会」がまとめた。基礎力は、「前に踏み出す力」として、主体性、働きかけ力、実行力、「考え抜く力」として、課題発見力、計画力、創造力、「チームで働く力」として、発信力、傾聴力、柔軟性、情況把握力、規律性、ストレスコントロール力の、3分類12の能力要素で構成される。経産省は、07年3月に発表した「企業の〈求める人材像〉調査2007」で、企業の採用・人材育成面での社会人基礎力の重視が明らかになったとしている。また、この結果を基に、07年度後半からは、大学と企業が共同で、基礎力育成のためのカリキュラム開発を始める予定で、経産省が資金を支援する。