国内での臓器移植において、臓器の提供候補者であるドナーと、臓器提供を希望するレシピエントの橋渡しをする、日本で唯一のあっせん機関。1995年4月、「社団法人日本腎臓移植ネットワーク」として発足し、97年10月の臓器移植法施行をもって改組された。東京都港区に本部を置き、全国を東日本・中日本・西日本の3支部に分け、看護師や検査技師などの国家医療資格保有者、またはそれと同等の知識を有する専任移植コーディネーターが、24時間体制で業務にあたっている。主な業務は、(1)移植医療の普及啓発、(2)レシピエントの新規登録と更新手続き（年1回）、(3)ドナーカードやホームページによる臓器提供の意思募集、(4)登録者の情報管理など。親族から臓器提供を受ける生体移植、海外渡航移植には介入しない。ドナーが発生した場合は、移植臓器ごとに定められた、適合条件・優先順位の選択基準に基づき、コンピューターで公平にレシピエントを選び出す。2008年に同機関が実施した世論調査によると、脳死での臓器提供について「提供したい」と答えた人は43.5％、「提供したくない」と答えた人は24.5％だった。