子ども向けの医薬品や医療機器の開発推進を目的に、全国27の小児医療機関が設立したネットワーク組織。開発薬の安全性を確かめ、国から承認を得るために必要な治験を、製薬会社の依頼に応じて加盟施設が連携してとり行う。その際、受託事務窓口の一元化や治験のIT化、治験審査委員会の設置、施設間の情報共有強化などで、質とスピードの向上をはかり、医療機関の労力を軽減するとともに、製薬会社にとっても小児医薬品を開発しやすい環境を整える。また、複数の医療機関が協力するため、臨床試験の対象となる子どもの患者を短期間で集めやすい、といったメリットもある。ネットワークの母体は全国の小児専門病院で組織された日本小児総合医療施設協議会（JaCHRI）で、国立成育医療研究センター（東京都世田谷区）を窓口に、大阪府立母子保健総合医療センター（大阪府和泉市）なども参加。従来、治験実施が困難な領域で、他の医薬品に比べて開発が遅れていた小児医薬品の開発活性化につながるとして期待が寄せられている。