環境省が2010年度から始める「子どもの健康と環境に関する全国調査」の愛称。妊娠健診を利用して、全国10万人の母親に参加登録してもらい、胎児の段階から13歳まで追跡調査する大規模な疫学調査。子どもの成長を取り巻く環境要因として、ダイオキシン類や内分泌攪乱（かくらん）物質、水銀や鉛、カドミウムなどの重金属といった化学物質の影響を調査する。また、その他の要因として、遺伝要因、地域や学校の環境などの社会要因、両親の喫煙・飲酒や食事などの生活習慣が調査対象とされる。これらが、(1)出生時の体重など身体発育、(2)先天異常、(3)性器形成障害など性分化の異常、(4)学習障害など精神神経発達障害、(5)アレルギーなど免疫系の異常、(6)肥満など代謝・内分泌系の異常、にどのように関係するかを調査する。環境省では、疫学調査によって環境要因が子どもの成長・発達に与える影響を明らかにすることで、リスク管理部局の自主的取り組みや、化学物質規制の審査基準や環境基準など、適切なリスク管理体制の構築につながるとしている。