2011年3月11日の東日本大震災をきっかけに進められた津波警報・津波注意報の見直しで、新しく設けられた警報名。これまでは一般名称として用いられ、正式には津波警報（大津波）とされていたが、より分かりやすい表現として、大津波警報に統一された。今回の見直しでは、名称とともに、出し方や表現も大きく変更になった。地震発生3分程度で発表する第1報では、地震がマグニチュード8.0（M8.0）を超える可能性があるかどうかを検討する手順を加え、可能性がある場合は高さ予想を数値で表示せず、大津波警報では「巨大」、津波警報では「高い」と言葉で表現することになった。津波注意報の場合は言及しない。M8.0超の可能性がない場合には第1報から津波の高さ予測を出すが、従来の8段階を5段階に簡略化し、また、発表数値は区分の上限値とすることになった。大津波警報では、10メートル超、10メートル（5メートル超～10メートル）、5メートル（3メートル超～5メートル）の3段階、津波警報では3メートル（1メートル超～3メートル）、注意報では1メートル（0.2メートル～1メートル）と発表される。この見直しは、東日本大震災発生の際、短時間での適切な地震規模の推測ができずに実際より低い地震規模を推定し、そこから過小な津波予測値を第1報として発表したため、避難の遅れを招いたとの批判を浴びたことによる。受け手の立場に立った、簡潔で分かりやすい内容や表現とするとの基本方針で検討が進められ、2012年1月31日に気象庁から改善策が発表された。気象庁は2月中に正式決定し、年内の運用開始を目指すとしている。