平年と比べて異常な高温や低温が発生する可能性が高まった場合に、気象庁が早めの警戒を呼びかけるために発表する情報。気温のみを対象とし、2008年3月から情報提供が開始されている。原則として発表は毎週火曜日と金曜日で、5～14日後に7日間の地域平均気温が、「かなり高い」または「かなり低い」と予測される確率が30％以上になった場合、気象庁のホームページなどを通じて発表される。気象庁の気温の予報は、1981～2010年の30年間の平年値をもとに、「低い」「平年並み」「高い」の3つの階級に区分されており、気温が高い方あるいは低い方からみて、上位（または下位）10％に入る極端な値となったとき、「かなり高い」「かなり低い」という表現が用いられる。気温の変化から冷夏や酷暑、豪雪などの異常気象の発生をできるだけ早期に予測して発表することで、農作物の被害対策や電力などのエネルギー供給計画の策定、熱中症などの健康被害の予防などに活用されることを目的としている。