農民が領主に上納する負担。近代の税金にあたる。土地の潜在的な収穫量である石高（こくだか）に対してかかり、物成（ものなり）や取箇（とりか）ともいう。農民の負担には本年貢（本途物成［ほんとものなり］）のほか、山野河海の利用に対してかかる小物成（こものなり）、石高に応じてかかる付加税である高掛物（たかがかりもの）、労働力提供である国役（くにやく）や夫役（ぶやく）などがあった。これらは次第に金納とされた。年貢の徴収は、その年の作柄によって賦課する検見取法（けみとりほう）と、作柄にかかわらず一定の率とする定免法（じょうめんほう）があり、幕領では8代将軍・吉宗のときに定免法が採用された。年貢率は、幕領では五公五民、大名や旗本の領地である私領では六公四民が一般的だとされる。たとえば、六公四民の場合、持高（もちだか）、すなわち石高換算した農地と屋敷地の総計の60％を年貢として上納し、残りの40％を農民のものとする。ただし、農地の一部が荒地になったり予想以上の凶作の場合は、一部が控除された。また、裏作の麦には年貢がかからなかった。18世紀前後の幕領では、平均して年貢の量は収穫の3割弱だったとされる。百姓の持高は検地によって確定されるが、江戸時代中期以降、検地はほとんど行われなかったので、生産量の増大や、綿作や都市近郊の蔬菜（そさい。野菜や作物になる植物）作りなどの商品作物の生産によって、年貢は次第に軽いものとなった。貨幣収入が多い地域では、年貢の一部が金納とされることも多い。