外資系企業で社内の公用語を英語と定めたり、純粋な日本企業でも昇進・昇格条件にTOEIC（国際コミュニケーション英語能力テスト）の点数を持ち込んだりする動きが広まっている。デジタル・デバイドになぞらえ、こうした英語力による格差をイングリッシュ・デバイドと呼ぶ。『あえて英語公用語論』（船橋洋一著、文春新書）『英語屋さん』（浦出善文著、集英社新書）など、実用英語の必要性を訴える書籍も話題となっており、経済活動のグローバル化、労働市場の流動化が進むにつれて、格差の加速も予想される状況だ。