発電コストが比較的低く、季節、天候、昼夜を問わずに一定量を安定的に発電できる電力源のこと。ベース電源とも呼ばれる。発電全体のうちでベースロード電源が占める割合が高まれば、低コストの電力を安定供給することができ、電気料金の引き下げなどにつながるといわれる。電力源にはほかに、ベースロード電源に次いでコストが低く、電力需要の変動に応じて出力を調整できるミドル電源と、コストは高いものの出力調整が容易なピーク電源という分類がある。第2次安倍晋三内閣が2014年4月に閣議決定したエネルギー基本計画では、原子力、石炭火力、地熱、一般水力の4種類がベースロード電源に分類された。また、ミドル電源には液化天然ガス（LNG）など、ピーク電源には石油火力や揚水式水力が分類された。太陽光や風力はいずれにも分類されていない。日本でのベースロード電源比率は1990年代後半から60％程度が続いており、2010年度は63％（原子力29％、石炭火力25％、水力・地熱9％）だった。しかし、11年3月の東日本大震災後、全国の原子力発電所が稼働停止したため、13年度は約40％（原子力1％、石炭火力25％、水力・地熱9％）に低下。15年4月には、自民党の原子力政策・需給問題等調査会が、30年時点での電源構成比率（エネルギーミックス）において、ベースロード電源の比率を震災前と同程度の60％まで引き上げるよう求める提言を安倍首相に提出した。具体的な比率については明記されていない。