火山の噴火の発生を迅速に登山者に知らせるため、気象庁が導入する情報の名称。同庁の火山噴火予知連絡会に設置された火山情報の提供に関する検討会が、2015年2月18日に開かれた会合で導入を決定した。同検討会では、14年9月に発生し、第二次世界大戦後最悪の被害をもたらした御嶽山の噴火を受けて、火山活動の情報提供のあり方の見直しを開始。同年11月に速報の創設などを緊急提言していた。対象となるのは同庁が常時監視を行っている47の火山。監視カメラの映像や地震計によって、噴火が確認された場合は発生1～2分後をめどに噴火の事実を伝える。噴火警戒レベルが1の火山で新たな噴火が起こった場合や、火口周辺規制が行われる噴火警戒レベル2の火山でそれまでを上回る噴火が発生した場合などを想定している。噴煙の高さや方向は、確認に時間がかかるため速報には盛り込まない。情報伝達には、携帯電話の緊急メール、山小屋のスピーカー、テレビやラジオなど複数の手段を用いる。同庁では、本格的な登山シーズンが始まる15年夏ごろまでに運用を始める。