経済協力開発機構（OECD）が実施している、学校の学習環境や教員の勤務環境を対象とした国際調査。2008年に第1回調査を実施。14年6月25日に、13年に行われた第2回調査の結果が公表された。参加国はOECD加盟国などの34の国と地域で、調査対象は中学校および中学の校長、教員。１カ国につき約200校、1校につき約20人を抽出して行われた。日本は今回の第2回調査から参加。他国と比較すると、以下のような結果となった。教員のうち女性の割合は日本が39％（参加国平均68％）で、参加国のなかで唯一、半数を下回った。校長の仕事に対する満足度は59.8％（同94.5％）と最も低い。教員の1週間の勤務時間は53.9時間（参加国平均38.3時間）と参加国最長。このうち、授業に使った時間は17.7時間と、参加国平均の19.3時間より短めだが、部活動などの課外活動の7.7時間（同2.1時間）、事務業務の5.5時間（同2.9時間）、授業計画や準備の8.7時間（同7.1時間）がいずれも参加国平均を大きく上回っている。一方、教員の自己効力感や満足度では、学級運営や教科指導などの面で、「学級内の秩序を乱す行動を抑える」で52.7％（同87.0％）、「生徒に勉強ができると自信を持たせる」で17.6％（同85.8％）など、いずれも参加国平均を顕著に下回った。