登山を行う際に、登山者の氏名や連絡先、登山ルート、行動予定、装備や携行する食料の量などを記入し提出する書類。登山届ともいう。提出先は、山岳会などのクラブ、職場、登山口の登山届ポスト、登山する山を所管する警察など。決まった書式はないが、日本山岳協会などのホームページから書式例をダウンロードして利用できる。また、インターネットでの電子申請を受け付けている警察署もある。提出は法律によって義務づけられてはいないが、条例で提出の義務を定め、提出しない場合の罰則を設けている自治体もある。2013年7月には、同年3月に登山計画書を提出しないで谷川岳に登った男性3人が、群馬県の谷川岳遭難防止条例違反で書類送検されている。警察庁の調べによれば、同年1年間に起こった山岳遭難事故2172件のうち、登山計画書が出されていたのは371件。8割以上が、登山計画書を提出していなかった。日本山岳協会などでは、遭難事故の捜索活動に役立ち、登山計画の見直しにもつながることから、義務の有無にかかわらず作成、提出するように求めている。