フリーターとは、学生と主婦を除く15～34歳の者のうち、正社員以外の雇用者と、家事や通学をせずに正社員以外の仕事を希望する者。近年の景気回復、団塊の世代の退出などから、総務省の試算では2007年現在で181万人と、前年より6万人減少。もともとは、1980年代後半にアルバイト情報誌で「学校を卒業してもまじめに夢に向かってチャレンジしている若者」を応援する意味で使われた造語だが、バブル崩壊以降の新規学卒労働市場の悪化の中で、若年雇用の実態を象徴する言葉として使用されている。労働政策研究・研修機構の調べでは、フリーターの6割は女性、年齢層は20歳代前半層までが中心。フリーターには、（1）職業や将来に対する見通しを持たずに正社員として就業しない「モラトリアム型」、（2）自分の技能・技術で身を立てる職業を志向してフリーターとなった「夢追求型」、（3）正規雇用を志向しつつ雇用環境の悪化や病気などの自己都合からフリーターとなった「やむを得ず型」の3類型がある。一方、イギリス発の造語にニート（NEET　not in education,employment,or training）がある。就職意欲がなく働かない若年層のことで、学校卒業時点で就職も進学もしていない学卒無業者を指す。フリーターと異なりニートの中では、自信喪失や行き詰まりから働く意欲を失った若者や、反社会的で享楽的、または社会との関係を築けない若者が増加している。フリーターやニートの増加によっては、晩婚化・少子化に拍車がかかり、日本全体の生産性を押し下げて、経済の停滞をもたらすといった悪循環に陥る懸念がある。このような若年者への対応として、若年者が雇用関連サービスを1カ所で受けられるようにしたサービスセンター、ジョブカフェを整備するなどの対策が講じられてはいるが、その実効性は確立されていない。