リーマンショック以降、低迷する経済の原因の一つとして示されている考え方。景気の浮揚を意図して金融緩和政策が続けられると、名目金利は基本的に非負制約（金利をゼロ％以下に引き下げられないという制約）に突き当たる。この時点でも生産活動が回復しない場合、投資家はリスクを回避して安全資産に投資しようとするが、多くの投資家が同様の行動をとることにより、金利はさらに下がり続けるか、下げ止まってしまい、結果として経済活動は浮揚することなく悪化し続ける。これは、安全資産が少なくなり、経済成長を阻害する状況に落ち込んでしまう状況であり、安全性のわなと呼ばれている。