環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を取ったもの。売上高や利益といった財務の分析だけでなく環境と社会、ガバナンス（企業統治）の3分野に対する企業の取り組みを踏まえて投資先を選ぶ手法を指す。財務指標が過去の実績を表すのに対して、「企業統治に優れた企業は安定的に成長しやすい」などESG投資で重視する「非財務情報」は将来の持続可能性につながる情報を含んでいる。分野ごとに具体的な評価項目に分かれている。「環境」なら地球温暖化への対応や水資源保護、「社会」なら地域社会への貢献や原材料調達先の労働環境、「企業統治」なら法令順守や情報開示などが対象になる。ESG投資は企業の社会的責任（CSR）に重点を置く社会的責任投資（SRI）の考えが源流にある。2006年に国連は「責任投資原則」というルールを提唱し、機関投資家にESGの視点を取り込んだ投資を求めた。今では世界で1700以上の機関投資家が責任投資原則に署名している。日本では年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が15年に署名した。