日本取引所グループ（および東京証券取引所）と日本経済新聞社が共同で開発し、2014年1月6日から算出を始めた新しい株価指数のこと。東京証券取引所の全上場銘柄（市場第一部、市場第二部、マザーズ、JASDAQの約3400銘柄）の中から、投資家にとって投資魅力の高い会社にふさわしいとされる基準を満たした400銘柄のみで構成されるのが最大の特徴。具体的には、まず、過去3期決算などに基づく適格基準と直近3年間の売買代金などに基づく市場流動性指標のスクリーニングで上位1000銘柄を選定。その後、3年平均ROE（自己資本利益率）などといった定量的な指標によるスコアリングと、2人以上の独立した社外取締役の選任などといった定性的な要素による加点を行って、財務内容の良さのみならず、株主資本の活用度合いやコーポレート・ガバナンスの質なども考慮して、日本を代表し得る400銘柄を選定する。今後、年金基金や投資信託といった機関投資家の多くが利用を始めることになれば、構成銘柄入りを狙って、近年大幅に蓄積した内部留保、ひいては現預金を配当や自社株買いで積極的に株主に還元しつつ、M&Aなどにも活用して成長力を高め、ROEの向上を積極的に追求する上場企業も出てこよう。また、独立した社外取締役の選任を行う上場企業の増加にもつながる可能性もあろう。