既存建物に対して必要な改造を施し、新しい用途の建物として再生させる手法。学校をレストランに、倉庫をカフェに転換するなどの事例や、空室の目立つオフィスビルを住宅や高齢者施設にコンバージョン（改造、転換）する取り組みがある。大手建設会社では、「コンバージョン適性初期診断システム」などを開発し、法規、建物形状、老朽化、事業形態、立地条件、収支、環境リスクなどの観点からチェックを行い、最適な事業形態を事業主へ提案するコンバージョン事業を展開している。新築物件においても、経営への最大寄与を目標とする施設・設備の計画運営方法であるファシリティーマネジメントや、スケルトン・インフィル（→「スケルトン・インフィル住宅」）の考え方を導入し、将来の用途変更にフレキシブルに対応しようとする動きも現れている。