手元で商品の価格や情報を確認しながら買い物ができるPSA端末（パーソナル・ショッピング・アシスタント端末）や、ICタグを用いて商品陳列棚の欠品情報をリアルタイムに把握するスマートシェルフ、キオスク情報端末、セルフチェックアウト、電子マネー、リアルタイム在庫管理システムなど、各種の先端技術を駆使した未来型店舗の日本における展開。フューチャーストア自体はドイツのメトロが先陣を切り、欧米の上位小売業が追随した。ブランドビジネスのプラダのニューヨーク店などでも先行的に実験されている。日本では百貨店の一部でICタグの実証実験が始まっていたが、常設型店舗への展開には至っていなかったことから、経済産業省が、百貨店、総合スーパー、食品スーパー、書籍小売業、コンビニエンスストアなどの大手小売業、情報機器メーカーその他とともに、2004年12月に研究会を発足させ、06年からモデル店舗においてICタグのリーダー（読み取り装置）と情報端末を搭載した「買物ナビカート」を使った実証実験が行われている。