店舗を持たない無店舗販売の一形態で、屋台を含め、江戸時代以前より存在する。住宅街やオフィス街、駅前、イベント会場等の需要の見込まれる地域で販売するものと、山間部など過疎地区に自動車などで出向いて販売するものの二つの形態に分類できる。前者の形態は、ビジネス街・官庁街・商店街・工業団地やイベント会場などで、小型トラックの荷台やマイクロバスの内部を改造し、食品（弁当、軽食類、豆腐、パン、牛乳）など低価格の商品を主体に、基本的に売り切りでの現物・現金販売を行う。後者は移動スーパーと呼ばれる形態で、昭和30年代後半からの高度経済成長時代に始まった。当時、三大都市圏及びその郊外に新興住宅地や集合住宅の造成が急速に進展したが、居住人口の増加に対して既存の商店街やスーパーマーケット、百貨店などがそれら需要に十分対応できない事態が各地で顕在化した。そこで、それら需要に対応する形態として生まれたのがこの手法である。小型トラックの荷台やマイクロバスの内部を改造し、鮮度保持用のショーケースを並べ、食品を主体に販売を行った。移動スーパーへの需要は、モータリゼーションの発展や郊外へのスーパーマーケットの出店の増加、さらには食住一体型の大規模住宅団地開発の増加によって、昭和60年代以降は弱まった。その後、郊外大規模スーパーマーケットの出店加速の結果として、小売業店舗の過剰状態が顕在化する一方で、地方の山間部などでは少子化や高齢化が進行し、過疎化した地域では、地元商店街小売業の廃業やスーパーマーケットなどの撤退が進展している。さらに、バブル崩壊後の長引く不況や平成の大合併による地方行政の公共サービスの希薄化、公共交通網の崩壊などから、日常の買い物にも不便をきたす人々の存在が顕在化した。これらの買い物難民、買い物弱者と呼ばれる人々は、経済産業省の推定で約600万人とも言われている。その対策として、移動スーパーが見直されることになり、コンビニエンスストアやスーパーマーケットなどの大手小売業者は、過疎地などでの移動販売を本格化する動きが顕在化している。