2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに生まれた、家族や友人など大切な人のために買い物をする消費行動。その結果、報道によれば11年は5月の母の日、6月の父の日の関連ギフトの売り上げが前年比2割程度増加した。また、絆消費で結ばれたのは家族、友人だけにとどまらず、被災地を旅行したり、被災地の商品を購入して、被災地の復興を助ける応援消費も注目された。例えば、都内で福島県観光物産交流協会運営のアンテナショップ「ふくしま市場」は、震災直後の4月には前年同月比で約3倍の売り上げを記録した。被災地の特産品を買うと、その後のニュースで被災地からの感謝の声が伝えられ、買い物が社会と密接にかかわっていることを実感でき、社会全体に役立つのであれば積極的にお金を使おうという消費スタイルが広がっていると考えられる。