研究やイノベーションについて、社会的な価値、持続可能性などの面で好ましい結果が得られるように、研究者だけでなくステークホルダー（利害関係者）がその全プロセスで相互に協働すること。今世紀に入ってから概念として徐々に形を取り始め、2010年前後に明示的に語られるようになった。アメリカでは「責任あるイノベーション」とも呼ばれてきた。EUでは、Horizon 2020の政策的課題として重視されている。14年11月には、これを推進する「ローマ宣言」が発せられた。先行する動きとしては、市民参加型の意思決定や、イノベーションの萌芽的段階からステークホルダーの参与を求める構築的テクノロジーアセスメント（CTA）などがある。