アメリカの電子書籍の大手「キンドル（Kindle）」の日本版が発売されたことから、楽天の「コボタッチ（kobo Touch）」などを含め、電子書籍の本格的な商戦が始まった（→「電子書籍（2012年）」）。講談社、角川などの大手出版社が紙の本との連携を強化し、出版契約も基本的にペーパーと電子の両方の契約を結ぶなど、著作権問題をクリアする方向へと向かっている。一方、国立国会図書館では2013年7月から、オンラインの資料収集制度「e-デポ」を開始。また著作権切れの蔵書を中心にデジタル配信を行うと発表した。