国際オリンピック委員会（IOC）が目指す中長期のオリンピック改革。開催都市の利益を優先し、オリンピックの魅力を高めることを目的にする。2013年9月にトーマス・バッハがIOC会長に就任し、作業部会で約1年の議論を重ねて改革案をまとめ、14年12月のIOC総会で全40項目が承認された。最大の目玉は実施競技の見直しで、夏季大会で最大28としていた競技数の枠を撤廃し、開催都市がその大会に限り、実施を希望する種目を提案できる。2020年東京オリンピックでも複数種目の追加が可能になった。夏季大会は選手約1万500人、約310種目を上限とする。開催都市のコストを削減するための改革としては、国内の開催都市以外での1次リーグなどの実施や、例外的に競技の一部を他国で行うことを認めた。既存施設や仮設施設の利用も促進する。背景には2022年冬季オリンピック招致で開催費用の負担が懸念され、立候補都市が相次いで辞退したことがある。オリンピック精神やスポーツの価値を広めるため、オリンピック・テレビチャンネルの創設も決まった。