プルーデンス政策のうち、マクロ的な観点から金融システム全体の安定性・健全性の確保を目的として実施される政策。個別の金融機関の安定性・健全性を確保することに焦点を当てていた伝統的なミクロ・プルーデンス政策と対比される。サブプライムローン問題に端を発した世界的な金融危機の中で、銀行の自己資本比率に関する新BIS規制や、貸し出しに関する引当金制度などが、好況期においてはバブルを発生させ、バブルの崩壊に際しては金融危機を増幅させるという形でのプロシクリカリティー（景気を増幅する効果）を有していることが明らかになった。また、システミック・リスク（金融システム全体を混乱に陥れるリスク）防止の観点から「大きくてつぶせない」主要な金融機関の存在が改めて認識された。このため、マクロ・プルーデンスの観点から、自己資本や貸倒引当金を好況期に積み増す（逆に、不況期に取り崩す）仕組みを創設したり、金融システム上重要な金融機関を特定化して規制監督を強めることなどが、国際機関や各国の金融当局・中央銀行によって検討されている。