株式や債券などの現物有価証券だけでなく、有価証券デリバティブ、金融デリバティブ、商品デリバティブなど、多様な商品を総合的に取引する取引所。日本では、取引所に適用される法令が、証券取引法、金融先物取引法、商品取引所法の三つに分かれてきたため、総合取引所は存在しない。2007年9月に施行された金融商品取引法では、証券と金融先物の取引所が、金融商品取引所という共通の概念の下に包括されることになったが、商品取引所は別の枠組みとして残された。海外では、ヨーロッパやアジアでは、多様なデリバティブを取引する総合取引所が一般的である。監督機関が分立し、証券市場とデリバティブ市場が区別されてきたアメリカでも、シカゴのデリバティブ取引所は、穀物や貴金属といった商品とともに、株価指数、金利など、幅広いデリバティブを取り扱っている。国際的な市場間競争で優位に立つために、日本でも総合取引所の設立を可能にすべきとの議論があるが、先行きは不透明である。