主要大都市商圏での大型店立地が飽和化するのに対応して、人口2万人程度の地域を中心に展開する小型店。家電量販店の場合には1000平方メートルかそれ以下と、従来店舗の3分の1程度で、投資額も数分の1以下に抑えられている。大型店舗の大量出店という成長戦略が限界に達しているのはスーパー（→「スーパーマーケット」）や専門店などの異業態や、ファミリーレストラン、居酒屋等の外食産業でも同様で、狭い商圏でも集客が見込める場所に小型店を集中出店し、収益改善を図る企業が2010年以降相次いでいる。またウォルマート・ストアーズやベスト・バイのようなアメリカの小売り大手も、商業用不動産の市況が軟調で交通の便の良い都心での小型店の出店に力を注ぎ始めている。