全国各地域で専門的な小児がん（→「子どものがん」）医療を提供支援し、均てん化を図るために、厚生労働大臣が指定した医療施設。近畿5施設、関東甲信越4施設、東海北陸2施設、北海道、東北、中国四国、九州沖縄各1施設の計15施設からなる（2013年12月）。選定については、ある一定の指針の要件を満たし、第三者による検討会の意見を踏まえたうえで行われている。小児がんは、子どもの死亡原因としては不慮の事故に次いで多く、年間約2000～2500人が発症している。小児期の病死の順位においても第1位である。成人のがんとは違い、肉腫や胎児性腫瘍が多い。治療も手術療法のみではなく、化学療法や放射線療法などを組み合わせた、集学的治療が施されることが多い。したがって、各種小児腫瘍専門医による、チーム医療が必要である。13年6月に閣議決定された「がん対策推進基本計画」では、小児がんが重点項目にあげられた。