想定耐用年数がおおむね1年以上で比較的購入価格が高い商品。具体的には、自動車や家具、家電製品、パソコンなどが挙げられる。想定耐用年数が1年未満または比較的購入価格が低いものは非耐久消費財といい食料品などが該当する。また、衣類や靴、カバンなど耐用年数の比較的短い商品を半耐久消費財とする分類方法もある。個人事業主や法人など家計以外で購入された場合には、減価償却を伴う固定資産として扱う。内閣府の消費動向調査では、世帯別や属性別に主要耐久消費財の普及率や保有数量、買替え状況などを調査している。