日本オリンピック委員会（JOC）のマーケティング事業で、4年間で総額6億円を支払う最高位の協賛社。2009～12年に次いで、13～16年ではアサヒビール、東京海上日動火災、日本生命、トヨタ自動車、NTTドコモ、味の素が契約を継続した。JOCに協力するトップ選手「シンボルアスリート」の肖像権を使用できる。マーケティング収入は競技団体の強化費や有望なジュニア選手を育成するJOCエリートアカデミーなどの財源になる。