新エネルギーは二酸化炭素排出量が少なく環境へ与える影響が小さいために、地球温暖化対策の面で効果が期待されている。政府は1994年12月に総合エネルギー対策推進閣僚会議で、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギー、廃棄物発電や黒液・廃材などのリサイクル型エネルギー、それにクリーンエネルギー自動車、コージェネレーション、燃料電池などの新しいエネルギーの利用形態を推進するために新エネルギー導入大綱を策定した。新エネルギーの定義は年とともに変わり、2008年4月に改定された「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）」によると、現在ではバイオマス、太陽熱利用、雪氷熱利用、地熱発電、風力発電、太陽光発電などであり、すべて再生可能エネルギーに限られている。

表「新エネルギーの導入実績と導入目標」