明治期以降、国家政策の下で伊勢神宮を頂点とした神社の神々の信仰・祭祀と天皇崇拝・皇室祭祀（→「皇室神道」）を結びつけて形成された、天皇制・国体を維持するための国民・国家の神道。1867年（慶応3）、維新政府は、記紀神話における初代天皇である神武天皇の創業の始めに復帰することを新政の理想として掲げた王政復古の大号令を発し、翌年には祭政一致・神祇官再興（→「吉田神道」）の布告を出した。万世一系神話に基づく天皇親政による祭政一致の政体・国体のもとで、神道国教化の路線が掲げられた。新設された神祇事務局は神仏判然令を出して神仏分離を命じ、これまで僧侶に従属していた神官が勢いを得て、仏像や仏具、仏教経典を破壊し廃棄する激しい廃仏毀釈が展開された。しかし、天皇を頂点とする古代的な祭政一致への復帰は、政府の近代化政策とあまりに矛盾することから、伊勢神宮や皇室の祭祀を中心にして再編していくことになる。71年（明治4）、神祇官を太政官所管の神祇省に格下げし、神道国教化を「大教宣布の詔」（たいきょうせんぷのみことのり）に基づく国民教化路線へと転換した。翌年には、神祇省を廃止して、新たに教部省を設置し、国民教化のために「三条の教則（三條教憲）」を制定。神官や僧侶が務める教導職（国民教化を担う官吏）によって、敬神愛国や、天理人道（自然の摂理と人として行うべき正しい道）を明らかにすべきこと、皇上奉戴・朝旨遵守（天皇を崇拝し国の命令を守ること）などが説かれた。しかし、75年、信教の自由や政教分離を求める浄土真宗が教導職の道場である大教院（73年設置）から脱退したことにより、同年5月、同院は解散を余儀なくされ、神仏合同の国民教化運動は終息した。大教院の解散直前に、神道関係の教導職や神道家が結集して、神道事務局を結成し、これが教派神道（→「神道」）の発生の母体となる。82年（明治15）、政府は神官が教導職を兼ねること、及び神道式の葬儀（神葬祭）を禁じた。これによって、神道は国家の祭祀をつかさどる神社神道と、宗教的教化を行う教派神道（黒住教・神道修成派・出雲大社教・扶桑教・実行教・神習教・神道大成教・御嶽教・神道大教・禊教・神理教・金光教・天理教の神道十三派）に分離され、神社神道は国家の保護を受ける国家神道として統制されていった。全国の神社は皇祖神を祀る伊勢神宮を頂点として、官幣社・国幣社・府社・県社・郷社・村社・無格社という社格制度の下で序列化され、組織化された。神社神道は祭神を記紀神話の神々に変更し、国家の祭祀体系に組み込まれて、国家神道として保護と統制を受けるようになった。靖国神社は別格官幣社となり、国家と天皇に命を捧げた戦死者の霊（忠霊・英霊）を祭神として合祀し、天皇の礼拝する神社として、アジア・太平洋戦争期になると、各道府県に設立された護国神社とともに国民的信仰を集めた。また、日本神話の主神で伊勢神宮内宮に祀（まつ）られる天照大神（あまてらすおおみかみ）直系の現御神（あきつみかみ）、いわゆる現人神（あらひとがみ）とされた天皇を最高司祭（天皇親祭）とする、宮中三殿（賢所・皇霊殿・神殿）での神道祭祀（皇室祭祀・皇室神道）を基軸として、国家神道は国教的な役割を果たしていくことになる。伊藤博文は「我国にありて基軸とすべきは、独り皇室あるのみ」と（『憲法草案枢密院筆記』）語り、西洋のキリスト教に匹敵する基軸を皇室つまり天皇崇拝に求めたのである。四大節（四方拝［新年］・紀元節［神武即位の日］・天長節［今上天皇誕生日］・明治節［明治天皇誕生日］）などの国家の祝祭日には、学校行事として天皇の写真（御真影）への礼拝、宮城遥拝、教育勅語の朗読が行われ、国家神道体制下で忠君愛国を核とする国民・国家的信仰として、天皇崇拝・崇敬が地域社会に浸透していった。植民地となった台湾や朝鮮では天照大神などを祀る植民地神社が建立されて、神社参拝が強要され、やがて皇民化政策が強行されていった。1930年代には、天皇親政・現人神信仰を支持して、天皇機関説の撲滅を目指す国体明徴運動が政府と連動して民間で起こり、天皇制ファシズムへと傾斜していき、国家神道体制の絶頂期を迎えていく。1945年8月、日本がアジア・太平洋戦争に敗北し、ポツダム宣言を受諾して、連合国に無条件降伏すると、連合軍最高司令官総司令部（GHQ）は同年12月に「神道指令」を発し、国家が神道を軍国主義的・国家主義的に利用して侵略戦争へ導いたとして政教分離を命じ、また天皇崇拝や神国思想が過激な国家主義的・排外主義的イデオロギーだとして放棄することを命じた。天皇の人間宣言、信教の自由を規定した新憲法制定によって、国家神道は制度的には解体されるに至ったのである。だが、紀元節に基づく建国記念の日や、新嘗祭（→「大嘗祭」）を受け継ぐ勤労感謝の日などの「国民の祝日」や、天皇の皇室祭祀・公務、靖国神社の例大祭、首相の伊勢神宮参拝などに、国家神道体制は存続している面もある。