カーボンオフセットで温暖化を防ぐ

　カーボン(carbon)とは、地球温暖化の原因である温室効果ガスの代表としてのCO₂（二酸化炭素）を指す。オフセットとは「相殺する」「チャラにする」「うち消す」「帳消しにする」「埋め合わす」ことである。だから、カーボンオフセットとは、「出したCO₂を、他のことで帳消しにする」ことを意味する。

排出したCO₂を帳消しにする

　現在、人間活動のほとんどすべてが、化石エネルギーの燃焼によるCO₂（二酸化炭素）の排出に関連しており、温暖化の原因となっている。だから、何らかの行動でCO₂を排出してしまうとき、別なやり方でそれと同じ量のCO₂の削減をすれば、「帳消し」されることになり、温暖化の防止につながる。
　【例1】昨晩はテレビの電源を消さずに寝込んでしまった。一晩中つけっぱなしにしたので、発電所では石油を燃焼させてCO₂を出している。これを帳消しにするため、今日の昼間の移動はいつものタクシーではなく、地下鉄で動くことにすれば、ガソリンから出るCO₂が減らせ、昨晩つけっぱなしにした分を「チャラ」にできる。
　【例2】結婚式を挙げると、多くの人が遠方から駆けつけ、新幹線や自家用車の利用で二酸化炭素を出す。パーティーの豪華な食べ物も、遠く海外の原料を使っていて、運んで調理するのにエネルギーがかかっており、CO₂をどこかで排出している。結婚式のためにこうしたCO₂を排出してしまうのは止むを得ないが、このCO₂排出量に見合う量を吸収してくれる植林をどこかですれば、カーボンニュートラルな結婚式になって新夫婦の門出に花を添えることができる。ふるさとの土地に自分で植樹するか、それとも誰かにお金を払って、どこかで減らしてもらおうか。
　【例3】会社の環境宣言で、自社の活動によるCO₂排出を今年は10万tに抑えるという目標を作ったが、どうも1万tオーバーしそうだ。炭素取引市場で1万tの、証券化された排出権を買ってオフセットしよう。
　【例4】地域で使用済みてんぷら油を集めて、バイオディーゼル油を作っている。これはバイオマスエネルギーで二酸化炭素を出さないから、軽油の代わりにこれを使用すれば、CO₂を減らすことになる。誰か余分なCO₂を出してしまって、カーボンオフセットしたい人が、この活動で減らしたCO₂を、「帳消し」にするのに使ってくれないか。

カーボンオフセットに向けて動き出したビジネス

　温暖化防止の機運が高まってきて、個人や企業が何とかCO₂（二酸化炭素）を減らそうという努力をしている。しかし、【例1】のように自分でできることは少なく、【例2】や【例3】のように、他の人に頼んで減らしてもらうことも必要になる。一方で、【例4】のように、ボランタリーにCO₂排出削減をしている人たちもいる。そうなると、こういう人たちのための情報交換の場が必要になってくる。
　その間を取り持つことが業として成立するし、オフセットの需要を喚起したり、それに見合う削減努力の掘り起こしを進めたりなど、新たなカーボンオフセットのビジネスモデルを作ることも必要になってきた。
　【例5】情報交換の場：日本では、2008年2月に、カーボンオフセットフォーラム（http://www.j-cof.org）が、環境省の肝煎りでできており、需要者、供給者、仲介者、研究者などに会合やwebで、情報共有の場を提供している。
　【例6】関連ビジネス：上記フォーラムの08 年4月立ち上げ会合には、一般企業社会的責任（SCR）関係者、仲介企業、省エネコンサルタント、ボランタリーな削減努力をしているNPO、一般個人など、300人もの、カーボンオフセットに興味を持つ人々が参加し、日本におけるカーボンオフセットが動き始めたことを物語っている。
　【例7】ビジネスモデル：08 年正月用にカーボンオフセット年賀ハガキが売り出された。ハガキ代55円のうち、5円はカーボンオフセットするための寄附金に積み立て、国連気候変動枠組条約のもとで、国際的に確かに削減されたと認められ、CO₂分の購入に充てられる。その購入分は、日本政府が京都議定書で1990年から2012年 までに、6％削減するとした約束の枠に提供される。この結果、このハガキを買った人は、日本の政府の6％削減約束の履行に貢献したことになる。

カーボンオフセットの課題をどう乗り越えるか？

　カーボンオフセットには、まだ多くの課題が残されている。第1の課題は、果たしてそれが、確実なCO₂（二酸化炭素）の削減につながるかということにある。その検証は非常に難しい。
　【例3】や【例7】のように、国際機関（気候変動枠組条約CDM理事会）のもとで検証され証券化した物件だと信用できるが、国内外での植林活動をあつかうとなると、現地での管理が確実にされなければならないし、そのモニターも必要である。
　第2の課題は、削減必要量をどのように算定するかである。結婚式の場合、ハネムーンでの排出分を入れるか否か、航空機が出した分をどう数えるか、ライフサイクルアセスメント（LCA）までするか、である。日本カーボンオフセット（www.co-j.jp）では、個人がどれだけCO₂を排出しているかの計算サービスをしている。第3の課題は、上記を含めて信用あるビジネスとして確立するかである。
　カーボンオフセット、カーボンニュートラルが企業の宣伝だけに使われ、実質の削減がなされなければ、カーボンオフセットという仕組み自身の信用は失墜する。透明な市場をどう作るかが、これからの課題である。
　 さらに細かくは、たとえば、【例7】のように、国の口座に入れてしまうと、国への貢献にはなるが、諸国の約束枠以上の削減にはつながらない。また、カーボンオフセットには「自分でやらないでカネで解決するのか」という批判もある。
　【例1】のように自分で削減するのが基本であることを忘れてはならない。