ツイッター、フェイスブックは社会を変えるか

　3.11（東日本大震災）では、ツイッターやフェイスブックに代表される「ソーシャルメディア」が大きな話題となった。2010年以降、チュニジアやエジプトに代表される民主化運動でも大きな役割を担い、いま、世界中がソーシャルメディアに注目をしている。そこで、今回の震災でツイッターやフェイスブックがどのように機能したのかを振り返りながら、今後のソーシャルメディアの可能性を探りたい。

流れる情報を拾って整理する

　3月11日の震災当日は、東京もかなり混乱していた。電話はつながらない、電車は動かないといった状況で、かろうじてつながっていたのが、インターネットだった。そんな状況下、家族との安否確認や情報収集で役立ったのがツイッターなどのソーシャルメディアだった。携帯電話も通話は輻輳（ふくそう）を起こし、規制されていたが、データ通信のほうは利用できたので、ソーシャルメディアによる情報交換は可能だった。
　そこで、ツイッターで自治体や政府などの公的な情報をリツイート（再送信）することにした。今回のような緊急時では、オフィシャルな情報を多くの人に速報することが重要であると考えたからだ。さらに、テレビやラジオなどで流れている情報をわかりやすい言葉に置き換え、テキスト化して流し直すことに意味があるだろうと思った。

なぜソーシャルメディアが震災で役に立ったのか

　しかし、リツイートを続けながら「これは被災地にいる人の役に立っているのだろうか」という疑問もあった。1カ月後、実際に現地で取材してみると、思った以上にソーシャルメディアが機能していたことがわかった。今回のように被災の範囲が広い場合、マスメディアに乗らないような情報をソーシャルメディアが拾い上げ、実際の生活に役に立つケースが多々見られた。
　このように、つながりやすかったこと、流れては消えていくマスメディアの情報をテキストとして残せること、つまり、後から情報の確認ができることなどは、ソーシャルメディアの利点である。さらに、ソーシャルメディアが今回の震災でどのように機能したかは、特にツイッターやフェイスブックの持っている特徴から見えてくる。特徴は、次の５つである。

●リアルタイム
　ソーシャルメディアはリアルタイム性が高く、自分のやっていることや考えていること、実際に起きている事象などをすぐに送信できる。また、情報のコピーが簡単なので、他人の情報で気になったことなどをすぐに再送信（再配布）できる。これによって、情報が伝播しやすくなる。
●共感・協調
　情報だけでなく、人々の感情の揺れ動きも広がりやすい。たとえば、震災直後から1週間くらいの間は、東日本に住んでいる人の「これからどうなるんだろう」という不安のつぶやきが多く、その感情の揺れが伝わりやすかった。ソーシャルメディアを使って、感情や思考を共有しているような部分がある。
●リンク
　共感や協調がリアルタイムに共有できると、人々は具体的に行動しはじめる傾向がある。たとえば、10年に起きた宮崎県の口蹄疫（こうていえき）問題でも、自発的に「宮崎県のためにできることはないのかな」と言う人が出てきて、「ならば、宮崎県の農産物を買ってバーベキューやって、収益を向こうに送ろう」といったことが、同時多発的に起きて広がっていった。チュニジアのジャスミン革命やエジプトなどの場合も同様で、政治体制を変えたいという共感が広がり、具体的なデモなどの行動につながっていったのである。
●オープン
　なぜ、簡単に共感や協調が広がるのか。これはインターネット全般の特徴でもあるが、ツイッターにしてもフェイスブックにしてもオープンで、誰でも話題に参加しやすいということが大きな理由である。参加してみて合わなかったら抜ければいいという気軽さがある。通常、コミュニティーは組織や場所をベースにして生まれるが、ソーシャルメディアの場合、話題やムーブメント、盛り上がりそのものがコミュニティーになり、すぐに参加してすぐに抜けることが可能である。
●プロセス
　発言（書き込み）は、細切れである。ツイッターは最大140字、フェイスブックでも近況は420字しか書けない。その代わりに複数回、何度でも書くことが可能で、物事が決まったり会話が進んでいく過程（プロセス）がすべて時系列で明らかになる。透明性が高いので、進行や盛り上がりを目の当たりにでき、途中からの参加もしやすい。

ソーシャルメディアの今後の可能性

　こうした特徴が組み合わさったことで、ソーシャルメディアは震災で人々をつなぎ、世界の民主化運動に一役買うこととなった。しかし、ツイッターやフェイスブックそのものが社会を変えるわけではない。「いいね」ボタンをいくら押しても社会は変わらない。社会を変えるのは人々の行動である。ソーシャルメディアは、そのためのツールにすぎないのである。
　ただし、これが電話のように社会的なインフラに成長すれば、もっと人々が行動しやすくなるかもしれない。具体的には、ソーシャルメディアに送金機能（小規模決済、マイクロペイメント）が付くことを期待している。すでに説明したように、ソーシャルメディアは共感や協調が伝わりやすい。そこには善意も広がりやすい。善意が流通するときに10円でもいいから送金できると、それが集まり、大きなお金になる。寄付税制や寄付文化が根付いているアメリカの事例を見ればわかるように、善意をベースにしたお金は社会を動かすエンジンになっていく。たとえば誰か有意義な活動をしている人がいて、そこにお金が集まることで活動が早く進むこともある。いまの日本、特に東北では、こういうシステムも求められている。
　これは夢物語ではなく、すでにフェイスブックでは、「Facebookポイント」というゲームアプリなどで使える課金システムの拡張が進んでいる。ツイッターでも、決済システムを提供するためのベンチャーを買収するなど、この分野への取り組みを強化している。日本でもこうした仕組みがはやく導入されれば、ソーシャルメディアの可能性をさらに大きく引き上げるはずだ。