2019年9月には台風15号が、10月には台風19号が立て続けに日本を直撃し、各地に甚大な被害をもたらした。地球温暖化による異常気象を原因とする「観測史上まれに見る超大型台風」と言われているが、果たしてこれは正しい認識なのだろうか。今後、日本はさらなる超大型台風に見舞われることになるのだろうか。長年にわたり、気象と災害に関する調査・研究をされてきた気象予報士の饒村曜（にょうむら・よう）氏に、近年の台風の特徴と防災について話を聞いた。

台風19号の豪雨により水没した常磐自動車道（2019年10月15日、茨城県水戸市）

地球温暖化が超大型台風の“犯人”なのか？

　2019年秋に発生した「令和元年台風第15号」と「令和元年台風第19号」は、「記録的な暴風の台風」「観測史上まれに見る超大型台風」などと騒がれました。地球温暖化による異常気象が原因ではないかと報じられています。しかし、実はこれまでにも、同程度の規模の台風は多数、発生しています。例えば、1958年9月に神奈川県に上陸した「狩野川（かのがわ）台風」もその一つで、台風19号のように伊豆半島と関東地方などに大水害をもたらしました。

　気象報道を見ていると、よく「観測史上初」という言葉を耳にしますが、日本における台風の観測史の始まりは、明確に1951年と定められています。理由は、発生件数や規模など台風に関する観測データをきちんと記録、整備し始めたのが1951年だからです。それ以前の正確な観測データは残っていません。

　また、雨量に関する詳細な観測データが蓄積されるようになったのは、自動気象観測システム「アメダス」が運用を開始した1974年以降です。さらに気象衛星「ひまわり」が運用を開始し、海上における台風の衛星画像などを取得できるようになったのは1977年の打ち上げから1年後のことです。

　一方、気候変動は、100～200年単位で起こるものです。そのため、近年の台風が本当に「異常気象」なのか否かは、百年単位で考えなければ判断できません。しかしながら、気象に関する観測データはまだ50～60年分しか蓄積がなく、異常気象と判断するには圧倒的にデータ量が足りていないのです。

　したがって私は、地球温暖化は、超大型台風による大災害をもたらした“容疑者”ではあるけれども、証拠は十分とは言えず、“犯人”であるとは断定できないと考えています。

生活の変化に伴い災害の形態も変化

　ただし、確実に言えることがあります。それは、近年、海水面の温度上昇により、台風が勢力を保ったまま日本に接近してきているということです。台風は温かい海面から供給される水蒸気をエネルギーにして勢力を維持します。本来であれば、発生地点（熱帯～亜熱帯）から日本に近づくにつれて海水面の温度が下がり、勢力が衰えるものなのですが、例えば台風15号が上陸した19年9月は、関東沿岸部まで27℃近い温度が保たれていました。

　日本近海の海水温は、過去100年で1℃以上上昇しており、今後もその傾向が続くと予想されています。2020年以降も、「非常に強い」台風が日本に接近・上陸することは容易に起こりうると言っていいでしょう。

2019年、台風15号が千葉県に上陸した9月9日の海面水温（「日別海面水温」〈気象庁ホームページより〉）

　そして台風の勢力が強いまま接近してくることに加え、50年前、100年前と比べて我々の生活は大きく変化し、それに伴って被害の形態も大きく変化しました。極端なことを言えば、電気がなかった時代には「停電」という被害が生じることもありません。しかし、現代生活では電気はもはや欠かすことのできないインフラです。事実、15号のときの千葉県では、停電によって市民生活に多様かつ多大な被害が出ました。このように、被害の形態は私たちの生活と密接に関係しているのです。

　それでは、近年、私たちの生活がどのように変化し、それがどのような被害としてあらわれるようになったのかをみていきましょう。具体的には大きく分けて、「ネットワーク化」「高齢化」「過疎化」「都市化」の4つの要因が挙げられます。

台風15号と「ネットワーク化」

　まず、「ネットワーク化」に伴う変化とは、ごく限られた地域で発生した災害が、広い地域に影響を及ぼすようになったということです。例えば、ある地域を台風が直撃し、車の部品工場が生産停止に陥ったとします。すると、その部品を使っている自動車メーカーまで、被災していないにもかかわらず、生産ができなくなります。また、首都圏では鉄道の相互乗り入れが進んでいます。それにより、ごく一部の路線が豪雨や突風で運休を余儀なくされると、その影響が全線に及び、大混雑を引き起こします。ネットワーク化によって私たちの日常生活の利便性は向上しましたが、その一部が機能しなくなることで、ネットワーク全体が機能しなくなるのです。

　ネットワーク化に伴う災害の最たるものは、先にも挙げた台風15号の後に千葉県広域を襲った停電被害です。まず強風によって送電網が壊滅しました。この事態に直面した行政や東京電力の対応は鈍かったと言わざるを得ません。東京電力による復旧の見通しは発表のたびに先送りされる一方で、実際、県内山間部では、木々や電柱が倒れて復旧用の車両が通れず、住民のところまでたどり着けない、という事例が多発しました。

　復旧を待つ間に、さまざまな予備電源も尽きていきました。特に、携帯基地局などでは通信インフラ用に予備電源を設置しているところも少なくありませんが、停電が長期間にわたったところでは、台風直撃から数日後に、それまで使えていたインターネットなどの通信機能が使えなくなり、突然、情報が遮断されることになったのです。水道や医療施設の予備電源も同様でした。

　個人が災害に備える場合、一般的には、電源は1日分、食料や水などは2日分を用意しておけば、支援までつなげることができると言われています。しかし、15号後の千葉県では停電が長期化し、自衛隊による出動や支援も遅れました。この原因は、東京電力の見通しが甘過ぎたからだと、私は考えています。東京電力は、復旧の目途について、きちんと「わからない」と伝えるべきでした。気象予報においては、「わからない」という宣言は、情報として非常に重要です。専門家がわからないと言えば、政府や行政は事態を確認するために自ら動き出しますし、人々は新たな情報に耳を傾けるようになるからです。もし東京電力が千葉の停電被害の状況を把握できていないのだと発表していれば、自衛隊などの出動も早まったのではないでしょうか。

台風19号と「高齢化」「過疎化」「都市化」

　2019年の台風による被害において特に目立った問題点が「高齢化」でした。独自に調査してみた結果、台風19号では、死者の4分の3が60歳以上で、60代と70代が突出していることがわかりました。このうち約3分の2が男性で、主な理由は、自家用車で家族を迎えに行く途中、車ごと濁流に飲み込まれたというものでした。19号が接近してきた夕方から夜にかけての時間帯に家にいて、孫の迎えを頼まれたのが、この年代の男性だったのではないかと考えられます。これは「過疎化」とも重なっています。公共交通の乏しい地域では、避難の際にも自家用車を使う人が多く、それにより亡くなられたケースも多かったようです。

　一方、都市部では、「都市化」により、「内水氾濫」が多発しています。これは、豪雨によって雨水処理が追いつかなくなり、市街地にあふれ出て、建物や土地、道路などが浸水してしまうという水害です。また、高層ビルやタワーマンションの多くは、重量のある電源設備を地下に設置しているため、台風19号では、浸水により電源設備が水没し、大規模停電と停電に伴う断水が発生しました。

　ここからは、これら現代型の災害に対し、私たちはどのような防災手段を講じるべきなのか、考えていきましょう。

気象予報士の饒村曜氏

防災スキル①浸水被害には「垂直避難」！

　まず、浸水被害に対しては、私は、「垂直避難」を推奨しています。垂直避難とは、遠くの場所に避難する「水平避難」とは異なり、現在地点から離れずに、家の2階や3階、近くのビルの屋上などできるだけ高い場所に移動することです。

　1947年9月に発生した「カスリーン台風」では、利根川や荒川などの堤防が決壊したことで流域が広く浸水し、特に河口に近い東京都東部では葛飾区、江戸川区、足立区の3区が甚大な浸水被害を受けました。そのため、今回の台風でも、海抜ゼロメートル地帯に位置する足立区などでは、一時、全域に避難勧告が出されました。しかし、実際には、電車の計画運休などにより、遠方に逃げることができないケースもあります。このような場合は、できるだけ高い場所に垂直避難することが有効です。

　これは過疎地でも同様で、台風が接近してから車で水平避難を試みても間に合わず、亡くなられた方がいることはすでに述べたとおりです。水平避難をするならば、風雨が強まる前にできる限り早く、浸水が始まったならば、遠くの避難所ではなく、少しでも高いところを目指してください。